キャンペーンや店員さんのおすすめで作った三井住友クレジットカード、いつのまにか使わなくなり何となく持っている人も多いのではないでしょうか。
解約したいけど手続きの方法が分からない、調べるのが面倒といったこともあると思います。
この記事では三井住友カードの解約方法や、手続きの注意点などを解説しています。
三井住友カードを解約したい人、クレジットカードが多くて悩んでいる人はぜひチェックしてみてください！
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解約手続きはカードの種類によって違う
三井住友カードは種類によって解約手続きの方法が違い、それぞれ注意すべきポイントも変わってきます。
ここでは代表的なものについて解説していきます。
三井住友カード単体なら電話で手続き可能
通常の三井住友カードであれば電話のみで簡単に解約手続きが可能です。
最近では自動音声サービスが導入され、案内にしたがってボタンを押すだけで簡単に手続きが完了します。
注意点として、解約時にカードの会員番号が必要になるため事前に用意しておきましょう。
また電話での手続きは可能ですが、インターネットでの解約手続きは不可能となっています。
もちろん店頭でも手続き可能ですが、特に理由がないのであれば電話手続きの方が簡単でおすすめです。
キャッシュカード一体型は銀行に行く必要がある
クレジットとキャッシュカードが一体型になっている場合は電話での解約ができないため直接銀行の窓口で解約手続きを行う必要があります。
最寄りの店舗などで解約手続きを申し出るようにしましょう。
またクレジットカードのみ残したいという場合でも、基本的に電話やインターネットでの手続きは不可となっています。
一体型のカードを持っている際は基本的に銀行で直接手続きするようにしましょう。
解約手続きに必要なもの
基本的には口座の通帳と解約するカード、印鑑と本人の証明証があれば大丈夫です。
身分証明賞については免許証やパスポートで問題ありませんが、どちらもない場合はマイナンバーカードで写真付きのものを発行しておくのがおすすめです。
クレジットカードのみを残す場合はカードが新しいものになり、後日自宅に郵送される形になります。
簡易書留で届くため日にちを確認して受け取るようにしましょう。
三井住友カード解約時の注意点
三井住友カードを解約する時にはいくつか気を付けておきたいポイントがあります。
それぞれ詳しく解説したいと思います。
Web明細書が使用できなくなる
一度解約してしまうとインターネット上で残高などをチェックできるWeb明細書が使用不可になってしまいます。
これは解約手続きによってカード会員用のサービスにログインできなくなってしまう事が原因です。
明細を残したい場合は事前にダウンロードしたり、メモを残すようにしておきましょう。
また未払い額がある状態でカードを解約した場合、数日後に支払の明細書が送られてきます。
利用金額や請求金額をきちんと確認したうえで支払いを行うようにしましょう。
溜まっていたポイントは無くなってしまう
基本的にカード解約前に溜まっていたポイントはすべて失効扱いとなるため、解約手続きが済んだ時点で使えなくなってしまいます。
ポイントをたくさん貯めていた人は解約前にきちんと確認しておくようにしましょう。
ポイントの交換手続きなどはWeb上で可能ですが、解約直前に手続きを行うとそのまま無効になってしまう可能性があるため注意が必要です。
不安な人は前もって交換しておくようにするか、交換した景品が届いてから解約手続きを済ませるようにしましょう。
ETC、家族カードも使用不可に
当然ですが解約したカードに紐づいていたETCカード、家族カード等も一緒に使えなくなってしまいます。
これらを利用している場合は知らずに解約してしまわないよう気を付けましょう。
特にETCカードは解約と同時に使用できなくなるため、普段から頻繁に使用している場合は注意が必要です。
事前に別のETCカードを用意するなどの対策をしておきましょう。
家族カードも解約と同時に使用できなくなるため、トラブル防止のためにも事前に家族から回収しておくようにしましょう。
リボ払いなどの請求が残っている場合は注意
リボ払いや分割払いなどを利用していた場合、それらの請求が解約後に届くことになります。
事前に未払い額がどの程度残っているのか確認しておくようにしましょう。
また三井住友カードの場合、残高がなくなるまでは解約前の支払い方法を続けることが出来ます。
他のカード会社によっては一度に一括請求が来るケースもありますので、かなり嬉しい仕組みであると言えます。
とはいえ請求が残ることに変わりはありませんので、事前に支払額をきちんと確認したうえで解約手続きをを行うようにしましょう。
解約のタイミングによっては不要な年会費を払わずに済む
クレジットカードの年会費は支払日を1日でも過ぎると請求が発生してしまいます。
そのため請求日をきちんと確認してから解約手続きを行うようにしましょう。
また年会費の引き落とし日は入会した日によって変わってくるため、事前に引き落とし日がいつなのか確認しておくことが大切です。
解約手続きを行うのであればなるべく年会費の請求がくる前に済ませておくようにしましょう。
三井住友カードのメリット・デメリット！年会費・手数料・ポイント徹底比較
カードを解約すると信用情報に傷がつくって本当？
よくクレジットカードを解約すると信用情報に傷がつくという話を聞くことがあります。
ここではカードを解約すると信用情報に関係するのか説明したいと思います。
解約しただけで信用情報に傷がつくことはない
基本的に正しい使い方をしていれば問題はありません。
長期間にわたって未払いが続いていたり、使用期間中にトラブルなどがない限りは心配する必要はないでしょう。
ただし未払い残高がある状態で解約した場合などは例外となることもあります。
銀行から借金をしているのと構造的には変わらないため、あまり信用できないという印象を与えてしまう原因にもなりかねません。
クレジットカードの未払い額がある場合は解約前にきちんと支払いを行ってから手続きを行うようにしましょう。
使用方法に問題があるケースは例外になる事も
複数のクレジットカードを一度に解約した場合、信用情報機関の印象を悪くする恐れがあります。
カードの解約自体は悪い事ではありませんが、一度に複数となると金銭的なトラブルがあったのではないかと判断されてしまう要因になる事も多いようです。
不要なトラブルを避けるためにも、クレジットカードの解約は計画的に行うようにしましょう。
短期間での解約は印象が悪くなることも
契約してから短期間のうちに解約した場合も信用情報に傷がつく場合があります。
これは単純に計画性のない人だと判断されてしまったり、クレジットカード会社やローン会社などから「契約してもすぐに解約するかも」と思われてしまうケースが多いです。
クレジットカードを作るときはある程度使用する前提で手続きを行うようにしましょう。
本人が亡くなった場合の手続き
万が一家族などの身近な人が亡くなった場合、すぐに手続きしないと困ったことになってしまう場合があります。
ここでは代表的な例を紹介していきます 。
すぐに手続きをしないと口座が使用不可能に
口座の持ち主が死亡してしまった場合、役所にい死亡の申告が届いた時点で銀行は口座の凍結を開始してしまいます。
このため遺族の方が手続きやショックで余裕がないうちに口座が使えなくなってしまうというトラブルが多いです。
口座の持ち主に不幸があった場合はすぐに残高を別の口座に移すなど、元の口座が使用できなくなっても問題がない状態にしておく必要があります。
特に家族用の口座など生活費が預けられている口座の場合はすぐに対応するようにしましょう。
ちなみに三井住友カードの場合は家族が届け出ることでクレジットカードの解約手続きを行う必要があります。これについては後から詳しく解説していきます。
死亡診断書などは必要ない
三井住友カードの持ち主が亡くなった場合はクレジットカードの裏面にある電話番号に電話することで専用の窓口につなぐことが出来ます。
ここで本人がなくなったことや解約手続きをしたいということを伝えることでスムーズに手続きを進めることが出来ます。
死亡を証明する書類のようなものは特に必要なく、カードによっては電話連絡のみで解約手続きが完了できるものもあります。
トラブルを避けるためにもなるべく早いうちに解約手続きを済ませておくようにしましょう。
また手続きの際に確認されることが多いため、事前に本人の指名や生年月日、銀行口座の番号などを用意してから連絡するようにしましょう。
電話口の方と本人の関係性も確認されるため、なるべく身近な人が連絡すると手続きが円滑に進みやすいです。
未払い残高の請求に注意
解約手続きを行うクレジットカードに未払いの請求が残っている場合、口座の残高から自動的に引き落とされることになります。
ただし残高が残っていない場合は相続人に支払い義務が発生するため、未払いのものがないかきちんと確認しておく必要があります。
また本人の死亡によって銀行口座が凍結されてしまった場合も引き落としが不可能となり、同様に相続人に支払い義務が発生してしまいます。
請求額が大きいと支払いが大変なことになるケースもありますので、事前に口座の中身を確認しておくことをおすすめします。
デメリットやタイミングを考えて解約することが大切
いかがだったでしょうか。三井住友カードの解約手続きはそこまで難しい物ではありませんが、注意すべきポイントは以外とたくさんあります。
あとで困ったことにならないよう必要な情報を事前に確認しておくことが大切です。
細かい見落としでトラブルにならないよう、しっかり確認を行ったうえで解約手続きをするようにしましょう！
